カツの独り言（2008年2月）

□2月24日（日）　明日から国公立大学前期試験開始！　

　いよいよ明日から国公立大学前期試験が始まります。受験生の皆様には万全の体調で臨んで頂きたいと思います。また、受験生の保護者や高校の先生方、学習塾の先生方も一番緊張（心配、やきもき）されている時ではないでしょうか？　兎に角、受験生の皆様は「現時点での自分の学力」を信じて頑張って下さい。万が一、不合格になっても、それが皆さんの持っている潜在能力とは、あまり関係しません。ですから、これからの長い人生の中で「自分の潜在能力」を引き出せるチャンスはいくらでもあります。後期試験にかけるのも良し。自分の意志で浪人して、来年、志望大学へ再チャレンジするも良し。また、国公立大学へ不合格になっても、合格した私立大学から、自分が相応しいと思う大学を選択するのも良しです。第一希望の大学に合格出来なかったとしても、大学院や社会人となってからも、自分の人生を自分で切り拓いていくチャンスはいくらでもあります。「将来の夢」を持ち続け、努力して「自分の潜在能力」を磨き続きけることが大切です。ですから、「どこの大学に入学したか」より、「大学で何を学びたいか」を自問自答してみて下さい。

　私は自分の経験から言えば、「合格して入学を決めた大学が本人にとって最適！」ということのように考えています。このことは、かつて大学受験を経験された受験生の保護者の多くの方がそう思われているのでは、ないでしょうか？　私は山梨大学工学部へ入学したことは、結果的に良かったと思っています。36年前の自分の選択は正しかったと確信しています。

　わたし自身、「合格して入学した大学が、当時の自分の学力に見合った大学」だったと思っています。第一希望の気象大学校は、全く問題に歯が立たず惨敗。学校推薦を断った慶應義塾大学工学部へ入学していたとしても、果たして授業についていけるだけの学力があったかどうか疑問。一方、合格した山梨大学は、入試願書を提出する直前まで、全くノーマークの大学でした。気象大学校の入試に失敗した時点で、国立大学Ⅱ期校は、確実に合格できる大学を選定していく過程で偶然にクローズアップされてきたに過ぎません。選定プロセスは以下の通りです。

１．誠之館高校の校内模擬試験結果からほぼ確実に合格が見込まれること。

＊当時の誠之館校内模擬試験は年5回。100人を越える浪人生全員も試験を受けていました。膨大な合否判定のデータベースが電算化されていました。

＊当時の公立高校としては画期的なシステムでした。全く塾にも通わなかった私が、現役で国立大学工学部へ合格できたのも「誠之館の大学受験データベースシステム」のお陰だと信じています。

２．苦手な国語で古文の出題がないこと。

３．得意科目の理科（物理と化学を選択）の配点が多いこと。また、社会科（世界史を選択）が入試科目にあること。

＊当時、広島大学など地方の理工系学部には社会科を入試に課さない大学が多かった。

４．工学部がその大学の看板学部であること。

＊当時の山梨大学工学部は8学科で定員450名（電気工学科は定員60名）

　→地方の国立大学工学部の多くは、5学科で定員200名（各学科定員：40名）

以上の条件を満たす大学という単純明快な選択基準で、入学願書提出直前の数日間で決めました。当時は、インターネットのない時代です。情報源は、旺文社の「蛍雪時代」程度。そのような時代であっても、私の山梨大学受験の選択は正しかったと思います。誠之館の担任の先生にも相談せず、自分で決めました。というか当時の誠之館では、先生は進路指導は殆どしませんでした。生徒の自主性に完全に任せていました。先ほど紹介した「誠之館校内模擬試験：5回」と「旺文社模擬試験：3回」の結果を基に生徒本人が決めていました。ですから、浪人する生徒も毎年100名以上いました。それも全て本人の意志で決めたことです。当時の誠之館は、備後地区では広大付属福山に次ぐ進学校でしたが、進路指導は本人の意志に任せるという大変良い進路指導だった思っています。

　私の場合も結果的に、山梨大学工学部へ合格し入学しました。当時は、誠之館の先輩も多く、下宿手配など誠之館の先輩が全て準備してくれました。また、北は北海道から南は沖縄まで、全国から学生が集まり、全国区の大学で本当に楽しかったですね。また、成績も電気・電子工学科120名中、10番程度とトップクラスで卒業できたので、勉強でも殆ど苦労しませんでした。当初から希望した大学ではありませんでしたが、結果的には、私にとって最適な大学でした。

□2月17日（日）　小中学校学習指導要領改訂案そして、神奈川県公立高校の「日本史」必須化

　2月15日（金）の読売新聞朝刊の一面トップで「神奈川県公立高校「日本史」必須化」そして、翌16日（土）には「小中・学習指導要領改訂案」が1面トップと3面、14面～17面、39面に大きく採り上げられました。私は、この読売新聞記事を丹念に読みながら、安倍内閣により「教育基本法抜本改正」そして、先月の「教育再生会議最終答申」を踏まえた今回の学習指導要領の改定案は、日本の公教育を崩壊寸前の崖っぷちから救ってくれるものと期待しています。。でも、まだ、まだ、日本の公教育は危機的状況にあることには、かわりはありません。以上、公教育が危機的状況にあるという認識は変わらないという前提のもとで、今回の教育指導要領の改定案の概要と課題、そして、神奈川県公立高校での「日本史」必須化が公教育復興の起爆剤となって欲しいとの願いを込めて、私の意見を述べます。

　まず、今回の小中学校学習指導要領改訂案の骨子は以下の通りです。

１．国語、算数･数学、理科など主要教科の授業時間を増やす。

　・上記主要科目全体で、小中学校で約10％増

　・中学の数学、理科、英語で約30％増

２．総合学習の時間削減

　・小中学とも約２／３に削減

３．小学校５年間から英語の必須化（週１回）

以上が、今回改訂される予定の学習指導要領案ですが、前回のゆとり教育による「教える内容の30％減」という完全な失政を撤回したことは、素直に評価したいと思います。ただ、多くの課題が山積しているとの認識から、以下の提言を行いたいと思います。

１．社会科の廃止と日本史、宗教の教科への昇格

　終戦直後、占領軍によって、教科としての「歴史」が小学校の科目から消され、代わりに「社会科」が誕生しました。しかし、戦後６０年以上経過し、社会科なる教科を見直しする時期にきていると思います。つまり、小学校から日本史を独立した教科とすることは、日本の義務教育として必須ではないでしょうか。また、神話に始まる神道及び仏教を教えることは、日本人としてのアイデンティティを確立するためも必要です。永年、宗教をタブー視し続けたことを考え直す時期に来ているように思えてなりません。更に、中学校では、神道、仏教に加えて、キリスト教、イスラム教を学ぶことは、グルーバル化した世界で、日本人が生き抜いていくためには必要不可欠です。

　その意味でも、今回、神奈川県の公立高校で、日本史を必須化することは歓迎すべきことであり、小中学校での日本史必須化の第一歩となることを期待しています。

２．小学校の英語は不要、総合的な学習も見直しを

　小学校５年生から英語を必修科目とすることは、全く理解できません。大人も含めて、これだけ日本語が乱れている現状を考えると、百害あって一理なしです。言語道断の失政になりかねません。携帯電話の普及で、若者中心に「訳の分からない略号、例えば、KY：空気が読めない！、MM：マジ、むかつく！」など、とんでもない日本語が流行しているようです。このように日本語が危ない状況にある現状を考えると、英語を必須化するなど理解出来ません。英語を教える時間があれば、その時間を国語に当てるべきだと思います。古い話になりますが、私が小学校５年生か６年生の時、急遽、ローマ字を習いました。あの時は、ローマ字を読むのに大変な違和感とストレスを感じました。国語が苦手だったのに、尚、国語の時間にローマ字を習うストレスは、今でも強烈な印象として記憶に刻み込まれています。

また、大学でも授業の３０％は英語で行なうようにとの教育審議会？の答申もあるやに聞いていますが、英語で授業するメリットが良くわかりません。将来、留学生３０万人を受け入れる構想を文部科学省が描いていますが、そのためにも英語の授業が必要と考えているのでしょうか？　それより、日本語をマスターしてでも、入りたいというだけの魅力ある大学にすることの方が先決だと思います。

　それから、総合的学習も廃止を視野にいてて見直す必要があると思います。「読み書き算盤」の基礎学力をつけることが先決です。基礎学力が十分に定着していない段階で、児童・生徒に「考える力」を養うことは、困難だと思います。社会的体験授業は、放課後のクラブ活動で十分です。私は、小学校６年生時、社会科クラブの部長として、部員を連れて松永市役所に当時の山本市長を訪ねました。市長室に案内され、市長室内の様子や山本市長が笑顔で応対して頂いた姿を鮮明に覚えています。これも地方自治など政治に興味を持っていた社会科クラブのメンバーが少人数で市長を訪問したために実現したものであり、クラス４０人で市長室に押しかけても、市長に迷惑になるばかりか、突っ込んだ質問も出来ないと思います。市長訪問を控え、私は社会部クラブ部長として、松永市の歴史、市の仕事など相当に勉強して望みました。このように自分の体験から、総合的学習より、クラブ活動の一貫として、体験学習をする方が効果は上がると思います。

３．大学入試科目の改善

　いくら、小中学校の学習指導要領を変更しても、大学入試科目を改善しない限り、本当の改革には繋がりましせん。つまり、大学センター試験のアラカルト方式を是正すること、また、大学の個別入試科目も改善が必要では、ないでしょうか？

①大学入試センター試験の入試科目と配点の見直し（小林私案）

　[必須科目：文・理系共通]

　・国語（現代文、古文）：２００点満点

　・数学Ⅰ：１００点満点

　・日本史：１００点満点

　・物理：１００点満点

　（合計：５００点満点）

　＊英語は不要です。（英語が必要な大学は、TOEFLのスコアで代用）

②各大学の独自試験

　[現状：早稲田政経学部　一般入試]

　　・英語：９０点、国語：７０点、日本史・世界史・政治経済・数学から１科目選択：７０点

　[現状：東京大学理科一類　前期試験]　

　　・国語：８０点、数学：１２０点、理科２科目選択：１２０点、英語：１２０点

日本を代表する大学でも、やはり英語のウエートは高いようです。特に東大の理系では、国語が８０点で、英語１２０点の配点は良く理解できません。

私は、日本を代表する東大、早稲田大学でも、文・理系に係らず、国語：２００点、日本史：１００点、数学：１００点を必須とし、学部学科によって、数学Ⅲ、英語、理科、社会を選択科目にするように出来ないものでしょうか？　特に英語は、東大、早稲田大クラスでは、TOEFL：５００点以上と世界共通の物差しで選抜する方が、受験生にとっても、アメリカなどの大学・大学院入学への選択技も増えて、良いと思うのですが、如何でしょうか？　兎に角、英語を入試科目から外すことは出来ないのでしょうか？　英語は学校ではなく、塾や専門学校で習う方が効率的且つ効果的だと思います。そして、海外留学で必要な「TOEFL」スコア５００点をクリアできるようにした方が、よほど実用的に思うのですが？　皆様はどのようにお考えでしょうか？

□ 2月10日（日）　中国製冷凍ギョウザへの毒物混入と食料安保

　中国製冷凍ギョウザから猛毒の農薬が検出され、それを食べた消費者が中毒にかかるという事故（事件）がマスコミで連日放送されています。週末の報道番組でも、この課題が連日取り上げられています。昨年からの消費期限改ざんなど、日本の食の安全が脅かされる事件が頻発しています。今回の毒入り冷凍ギョウザも、食の安全が脅かされる事件として、実に細かい技術論に終始している報道に疑問を感じています。

　私は、中国製冷凍ギョウザ毒物混入という事象について、「日本の食糧安保」という立場から論じてみたいと思います。私は、日本の食糧需給率４０％以下に落ち込んでいる現状、そして、中国を初め、海外に日本の食糧の多くを依存している現状を大変危惧しています。つまり、

１．新型インフルエンザが世界的流行し、日本への食料輸入が途絶えた場合、どのように食料を確保するのか？

２．日本が国際的に孤立して、食料や石油を全面的に止められてしまったらどうなるのか？

　＊ほんの60数年前、ABCD包囲網によって、日本は原油を全面的に止められ、太平洋戦争に追い込まれた苦い経験がある。

３．世界的な異常気象、あるいは、人口増加により、食料輸出国が輸出する余裕がなくなった場合の対策は？

　＊中国、ロシア、アメリカ等が食料輸入国になった場合

など、食料安全保障問題として、マスコミはなぜ大々的に取上げないのか不思議です。毒入りギョウザは単なる事件、事故で終わらしてはなりません。日本の食糧安保問題として、上記3項目は日本国民として真剣に考える必要があります。それなのに、「日本の女性は、冷凍ギョウザを買わずに、ギョウザくらいは自分作れ！」というような旧態依然の発言が出るのは本末転倒です。日本の有識者の認識もこんな程度のお粗末さです。

　日本は、江戸時代まで完全自給自足の社会でした。人口3000万人がやっと食べていけるだけの食料を確保していました。それでも、天明の大飢饉のように、浅間山の大噴火など天変地異によって、たちまち大勢の餓死者を出しました。それが、今は1億2000万人の食を満たすことは、並大抵のことではありません。海洋国家の日本は、食料をはじめ、原油など殆どの資源を輸入に頼っています。食料、エネルギーの安全保障上、シーレーンを如何に確保するかは、日本の国家戦略の最重要課題です。先ほど述べたように、ほんの60数年前、石油を止められ、太平洋戦争に追い困れ、挙句の果てに、補給路を完全に押さえられ、惨めな無条件降伏に追い込まれてしまいました。この苦い経験を無にしてはならないと思います。この機会に、食料、エネルギーの安定的確保、自給率の向上、海洋国家としてのシーレーン確保など、「食料とエネルギーの安全保障面」の取り組みが急務だと思います。

□ 2月2日（土）　平成22年度「設備設計一級建築士」資格を目指して、一級建築士受験を決意する。

　私にとっては、昨年10月に取得した「気象予報士」が最後の国家資格となる予定でした。それから４ヶ月余り、まだ、気象予報士合格の余韻が冷めない内に、まさか一級建築士を受験するとは、夢にも思っていませんでした。

　建築士制度改正に伴い、平成21年5月に「設備設計一級建築士」資格が創設されることになりました。設備設計者として、業務上、必須の国家資格となります。この「設備設計一級建築士」資格取得には、一級建築士資格取得が前提（必須）条件です。。電気工学科出身の私にとっては、従来、一級建築士受験資格すらありませんでしたが、今回の法改正で「建築設備士として4年以上の実務経験」で一級建築受験資格が得られることになりました。一級建築士の受験資格が認められたことは、機械工学科や電気工学科を卒業した設備設計者にとっては、絶好のチャンスであり、私も前向きに取り組む決心をしました。ただ、正直言って、全く自信はありません。学生時代から製図は大の苦手で、大学1年生で機械製図を1年間習いましたが、選択科目であった電気製図は履修しませんでした。しかし、電気設計の後輩達が、多数、一級建築士を受験し、一人でも多く「設備設計一級建築士」になって欲しと考え、54歳の私が受験を決意した次第です。10年先を見据えるならば、建築とエンジニアリングの融合は必須だと見ています。20歳代半ばから30歳代半ばまでの10年間近く原子力プラント施設の設計に携わった私とっては、確信も持って、言い切っても良いと思っています。そうした時代になれば「設備設計一級建築士」は、大変重要な資格になります。つまり、付加価値の高い施設の設計だけでなく、プロジェクト全体をマネジメントする「プロジェクトマネージャー」を「設備設計一級建築士」が担う次代が来ると期待しています。10年後、私たちの後輩達が、重要な役割を担う時代が到来することを願いつつ、私は一級建築士試験の受験を本日、決心した次第です。また、学科試験は独学で勉強することとし、休日の今日、町田市内の本屋３箇所を回り、予定の参考書等を購入しました。また、このHP上で、「一級建築士受験関連リンク集」もオープンしました。２年計画で、今年は学科試験合格を目標とし、２年後の平成２２年に資格取得を目指します。気象予報士取得までの２年間以上に、困難な勉強になることを覚悟しています。

　